太平洋の一部を所有物に？海洋汚染を自分ごと化する新アプローチ
オーストラリアの会社が、海洋汚染を自分ごと化して深海採掘を阻止するため、海域の海底を81億7,000万のGPS座標に分割し、誰でもその一部を「所有」できるキャンペーンを開始。 参加者は名前とメールアドレスを登録することで、深海生物の座標が示された所有証明書のブロックチェーンを駆使したデジタルデータを受け取れ、SNSなどでシェアができます。
「中長期として次世代に向けてSDGsなどの取り組みは大事だと感じているけれど、自分の世代には影響が見えにくいので、なかなか自分ごと化として考えにくい」ーーそのように感じている方々もまだまだ多くいらっしゃるのではないでしょうか。
“個人の所有物”という概念自体は、人類史において自然と共に生きている時代や地域にはなく、「海洋を所有する」ということそのものへの是非はあるように感じますが、それでも近代的な価値観における環境問題を自分ごと化する目的のアプローチとしては、とても可能性を秘めた取り組みではないでしょうか。ゆくゆくは、このようなキャンペーンなしでも、人々が地球という存在にも配慮できる生き方へ繋がっていくのかもしれません。